たった10人の「スーパースプレッダー」が引き起こしたTwitter上のデマ問題の実態

近年、ソーシャルメディアにおける虚偽情報の拡散が大きな問題となっています。

特に、Twitter(現X)では「スーパースプレッダー(情報拡散者)」と呼ばれる少数のユーザーが、大量の低信頼性コンテンツを生み出していることが明らかになりました。

https://www.abc.net.au/news/2024-05-23/twitter-misinformation-x-report/103878248

この問題に対し、プラットフォーム側の対応が注目されています。

Twitterにおける「スーパースプレッダー」の実態

研究者らによると、2020年1月から10月の間に投稿された低信頼性コンテンツ2,397,388件のうち、なんと34%以上が10人の「スーパースプレッダー(情報拡散者)」ユーザーによるものだったことが分かりました。

さらに、1,000人のアカウントが全体の70%以上のコンテンツを投稿していたことも明らかになりました。

これらの「スーパースプレッダー」アカウントの多くは、匿名の過激な政治的アカウントや、著名な政治評論家戦略家などで構成されていました。

つまり、Twitterの影響力の大きい一部のユーザーが、虚偽情報の拡散に大きな役割を果たしていたのです。

Twitterの現状と課題

2022年にイーロン・マスク氏がTwitterを買収し、「X」に名称変更されました。

しかし、買収後にはユーザーの健康やコンテンツ・モデレーションに従事していた多くのスタッフが解雇されてしまいました。

研究者らは、Twitterがこれまで行っていた虚偽情報対策が後退し、現在の状況はさらに悪化していると指摘しています。

実際、2023年にはオーストラリアのeSafety委員会がXなどのプラットフォームに対し、過激な資料や活動の取り締まりを強化するよう要求しています。

今後の展望 – 虚偽情報の根絶に向けて

イーロン・マスク氏は「表現の自由の擁護者」として知られており、Xにおけるコンテンツ・モデレーションに対する姿勢が注目されています。

一方で、虚偽情報の拡散を抑制することも重要な課題となっています。

Xは、ユーザーの健康とコンテンツの信頼性確保に向けた取り組みを強化していく必要があるでしょう。

具体的には、「スーパースプレッダー」アカウントの特定と規制、AI技術を活用した自動検知システムの導入、ファクトチェック体制の強化など、多角的なアプローチが求められます。

また、ユーザー一人一人にも、情報の真偽を見極める能力を身につけることが重要です。

ソーシャルメディアの情報を鵜呑みにせず、複数の情報源を確認し、批判的に吟味する習慣を身につけることが不可欠でしょう。

まとめ

Twitterにおける「スーパースプレッダー」問題は、虚偽情報の拡散を抑制する上で大きな課題となっています。

Xは、コンテンツ・モデレーションの強化と、ユーザー一人一人の情報リテラシー向上に取り組む必要があるでしょう。この問題の解決には、プラットフォーム側と利用者双方の努力が不可欠です。

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